
結論から言うと、トレントそのものに違法性はなく、正しく使用している限りは罪に問われることはありません。
ただし、著作権違法などの違法ダウンロード・アップロードに加担した場合は、刑事事件にまで発展し逮捕・起訴されてしまう危険性があります。
当記事では逮捕された場合の懲役年数や拘留や起訴、有罪判決を受けるまでの流れを簡単に説明します。
この記事では
- トレント利用において違法とされるケース
- 違法ダウンロードで逮捕された場合の基本的な流れ
を簡単に説明します。
この記事はこんな人が書いています
こんな人が書いています
- 2013年からVPN利用。
- フリーランス含むVPN特化記事執筆4年以上
違法性を問われるケース
- 違法性の根拠は著作権法違反
- 有償ソフトや作品の共有が対象
- 民事・刑事の処罰対象になる
トレント利用が違法とされるのは、著作権で保護されたデータを共有することが著作権法に違反するためです。
Photoshopなどの有償ソフトや、映画・音楽・書籍などのデータをダウンロード・アップロードすると違法になります。
著作権侵害は民事では損害賠償、刑事では逮捕・起訴のリスクがあり、重い責任を問われる可能性があります。
ココがポイント
著作権で保護されれたコンテンツを無断で共有するのは著作権法違反
違法ファイルの共有
- ダウンロードだけでも違法行為に加担
- 誤って共有しても違法になる
- VPNで自己防衛が必要
トレントでは、自分がダウンロードしているつもりでも、知らぬ間に違法ファイルをアップロードしている可能性があります。
意図せず違法ファイルを共有した場合でも、著作権法違反に問われるリスクがあります。
違法ファイルの拡散を防ぐためには、トレントVPNを使ってIPを秘匿し、身元特定を避けることが重要です。
著作物の違法ダウンロード
- 違法と知りながらのDLは犯罪
- 刑罰は懲役または罰金
- 親告罪のため告訴が前提
有償ソフトや違法アップロードされた映画・音楽・書籍を違法と知りながらダウンロードすると著作権法違反になります。
著作権法違反には、2年以下の懲役または200万円以下の罰金、またはその併科が科されます。
違法ダウンロードは親告罪であり、被害者からの告訴がなければ警察による捜査は行われません。
著作物の違法アップロード
- 違法アップロードは刑事罰の対象
- トレントは自動でアップロードされる
- 対象となる著作物に注意
- 違法アップロードの罰則は重い
- 違法ダウンロードより責任が重い
違法アップロードは民事だけでなく刑事でも処罰されるため、違法ダウンロードより逮捕リスクが高いです。
トレント利用中はダウンロードと同時にアップロードも行われ、意図せず違法行為に加担してしまう可能性があります。
有償ソフトや映画、音楽、書籍などの著作物を無断でアップロードすると、著作権法違反に該当します。
著作権法違反による違法アップロードには、10年以下の懲役または1000万円以下の罰金、もしくはその併科が科されます。
違法アップロードの方が法的責任が重く、摘発対象にもなりやすいため、特に注意が必要です。
アップロードされるとは知らなかったは通らない
トレントの利用者で、アップロードされることを知らなかったという言い分は通りません。
この点について、知財高裁令和4年4月20日の判決があります。
裁判所は、権利者から正当に作品をダウンロードしているわけではないことをユーザーは認識しているはずで、だからこそ、トレントを利用するにあたっては違法行為をしないよう慎重になるべきだと述べました。
そして、裁判所は、雑誌やインターネットの情報からトレントを利用するとアップロードもすることになることは容易に知ることができるから、アップロードしたことについて少なくとも過失があると判断しました。
このようにアップロードされるとは知らなかったという主張は通らない可能性が高いといえます。
違法ダウンロード・違法アップロードで逮捕されたら
- 違法行為で逮捕される可能性がある
- 逮捕後は検察官へ送致される
- 検察送致後も時間制限がある
- 身柄拘束の最長は72時間
- 逮捕は生活に大きな影響を及ぼす
違法ダウンロードや違法アップロードを行った場合、通常逮捕されるリスクが十分にあります。
逮捕されると、警察から検察官に身柄が送致されるまでに最大48時間の猶予があります。
送致された後、検察は24時間以内に勾留・釈放・起訴のいずれかを判断する必要があります。
逮捕から最大72時間の間は身柄が拘束される可能性があり、精神的にも大きな負担になります。
たとえ初犯であっても、逮捕・拘束により仕事や人間関係に深刻なダメージを受ける可能性があります。
勾留期間
- 勾留は最大20日間に及ぶ
- 面会には厳しい制限がある
検察官送致後、裁判所が認めれば最長で10日間の勾留延長が可能となり、合計最大20日間の勾留が認められます。
勾留中は基本的に弁護士以外との面会は制限され、一般面会は1日1組・15分以内という厳格なルールが設けられています。
不起訴・釈放の可能性
- 不起訴・釈放の可能性はあるが低い
- 前科や被害の有無が影響する
- 示談や処罰感情も考慮される
- 不起訴なら釈放される
事件の内容によっては不起訴や釈放になる場合もありますが、基本的にはその可能性は低いと考えるべきです。
被疑者に前科がないことや、被害者が存在しないことなどが不起訴判断の材料になります。
被害者との示談交渉や弁償、処罰感情の有無なども重要視され、書面提出が求められることもあります。
不起訴処分が下されれば、それまでの勾留は終了し、被疑者は釈放されることになります。
起訴
起訴とは
起訴は以下の2種類に分かれています。
- 通常起訴(公判請求):法廷で開かれる裁判のこと
- 略式起訴:軽微な事件(100万円以下の罰金となる事件)などの条件あり
起訴されると
- 起訴されると被告人となる
- 勾留または拘置所に移送される
- 保釈請求は可能
- 日本の有罪率は99%
- 裁判対策が最優先
起訴されると「被疑者」から「被告」に立場が変わり、刑事裁判の対象となります。
起訴後も勾留が継続されるか、拘置所に移されることになり、身柄拘束が続きます。
起訴後は保釈請求が可能になりますが、必ず認められるとは限りません。
日本の刑事裁判では有罪率が極めて高く、無罪を勝ち取るのは非常に困難です。
争点整理や証言準備、被害者との示談などを通じて、量刑を軽減する努力が必要になります。
有罪判決が下ると
- 有罪判決が出ると前科が残る
- 前科は原則非公開だが影響は大
- 人生の節目で支障が出ることも
- 社会的信用を失うリスクもある
日本の裁判では有罪率が99%と高く、有罪となった場合は確実に前科が記録されます。
前科が一般に公開される可能性は低いですが、特定の場面で申告が必要になる場合があります。
前科があることで、将来の就職・結婚などの重要な場面で不利になる可能性があります。
有罪判決により、周囲からの信用や信頼を失う結果に繋がる恐れがあります。
VPNで自己防衛
VPNが必要
- トレントは中身を事前に確認できない
- 違法ファイル共有は珍しくない
- IPアドレス公開がリスクの原因
- IP秘匿でリスクを回避できる
- VPNでIPを安全に隠せる
ダウンロード完了までファイルの中身が確認できないため、意図せず違法ファイルを共有してしまう可能性があります。
違法ファイルを避ける努力をしていても、結果的に違法コンテンツを含んでいたという事例は多くあります。
民事・刑事の責任に発展する最大の要因は、他のファイル共有者に実際のIPアドレスが見えてしまうことです。
実際のIPアドレスを隠すことで、身元特定を防ぎ、トレント利用のデメリットを回避できます。
IPアドレスを秘匿するためには、信頼できるVPNサービスの利用が最も効果的です。
VPNで安全にトレントを使う
- VPNはトレント利用に必須
- IPを秘匿して身元特定を防ぐ
- 氏名や住所を守ることができる
- 全てのVPNが対応しているわけではない
- 信頼できるVPN選びが重要
トレント利用のリスクを回避するには、IPアドレスを隠すVPNの導入が不可欠です。
VPNを使えば実際のIPアドレスではなく、VPNサーバーのIPが表示されるため、個人情報が特定されません。
VPNによって第三者に氏名・住所が知られることを防ぎ、トレント利用の安全性を高められます。
VPNなら何でも良いわけではなく、トレントに対応していないサービスも存在します。
安心してトレントを利用するためには、実績があり信頼性の高いVPNプロバイダを選ぶ必要があります。
おすすめトレント VPN

NordVPN | |
プラン | 価格(月額) |
1ヶ月 | $12.99(約2025円) |
12ヶ月 | $6.67(約980円) |
24ヶ月 | $3.39(約528円) |
NordVPN
はコスパ良くプライバシーとセキュリティを保護できるため優秀なVPNです。
今すぐ簡単に安全にTorrentを使い始めたいなら真っ先に購入するべきVPNです。
まとめ
本記事では、トレントにまつわる違法性や逮捕された場合の流れを簡潔にまとめました。
- トレントの利用自体は合法
- 仕組みの理解が必須
- 無知は通用しない
- 著作物のDLは避ける
- VPNで自己防衛を徹底
- 問題発生時はすぐ弁護士へ
トレント技術の使用自体に違法性はありませんが、仕組みを理解せず使うとリスクを伴います。
トレントではファイルをダウンロードすると同時にアップロードもされるため、違法共有につながる恐れがあります。
裁判では「知らなかった」という言い訳は通用せず、違法行為と判断される可能性があります。
著作権のあるファイルはダウンロードしないよう徹底し、法的リスクを未然に防ぎましょう。
誤って違法ファイルを共有してしまうリスクに備え、NordVPN などのVPNでIPを秘匿しましょう。
もし自分や家族が逮捕・起訴の可能性に直面した場合は、すぐに弁護士に相談して早期対応を心がけましょう。